有価証券報告書-第83期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～60年
機械装置及び運搬具	2～15年

ロ 無形固定資産
定額法(但し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用しております。