#1 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備・構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 5～50年
機械装置・工具器具備品 3～15年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用分) 5年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/09/30 9:00
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 無形固定資産については、資産総額の100分の1以下のため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2020/09/30 9:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ロ.投資活動によるキャッシュ・フロー
当事業年度における投資活動による資金収支は、1億99百万円の支出(前年同期比2億79百万円の支出減)となりました。これは主に、無形固定資産や投資有価証券の取得などによるものであります。
ハ.財務活動によるキャッシュ・フロー
2020/09/30 9:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械装置・工具器具備品 3～15年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2020/09/30 9:00