建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～40年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。

2018/06/04 13:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	6,197千円	0千円
工具、器具及び備品	0千円	0千円

2018/06/04 13:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	153,748千円	142,549千円
土地	289,500千円	289,500千円

担保付債務

2018/06/04 13:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 空調設備 2,080千円
工具、器具及び備品 見本帳原版 7,274千円

2018/06/04 13:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～40年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/04 13:00