無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2億1100万
- 2010年3月31日 -9.48%
- 1億9100万
- 2011年3月31日 -12.04%
- 1億6800万
- 2012年3月31日 -19.05%
- 1億3600万
- 2013年3月31日 -28.68%
- 9700万
- 2014年3月31日 +16.49%
- 1億1300万
- 2015年3月31日 +75.22%
- 1億9800万
- 2016年3月31日 -16.67%
- 1億6500万
- 2017年3月31日 -16.97%
- 1億3700万
- 2018年3月31日 +248.18%
- 4億7700万
- 2019年3月31日 -14.47%
- 4億800万
- 2020年3月31日 +0.25%
- 4億900万
- 2021年3月31日 -2.2%
- 4億
- 2022年3月31日 -40.5%
- 2億3800万
- 2023年3月31日 -29.41%
- 1億6800万
個別
- 2009年3月31日
- 1億1300万
- 2010年3月31日 -2.65%
- 1億1000万
- 2011年3月31日 -5.45%
- 1億400万
- 2012年3月31日 -7.69%
- 9600万
- 2013年3月31日 -23.96%
- 7300万
- 2014年3月31日 -9.59%
- 6600万
- 2015年3月31日 +112.12%
- 1億4000万
- 2016年3月31日 -15%
- 1億1900万
- 2017年3月31日 -13.45%
- 1億300万
- 2018年3月31日 -30.1%
- 7200万
- 2019年3月31日 -38.89%
- 4400万
- 2020年3月31日 +104.55%
- 9000万
- 2021年3月31日 +16.67%
- 1億500万
- 2022年3月31日 -28.57%
- 7500万
- 2023年3月31日 -21.33%
- 5900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～50年
機械装置及び運搬具 7年～15年
その他 2年～15年2023/06/30 9:41 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- その他 2年～15年2023/06/30 9:41
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/06/30 9:41