- 7525
- 2026/09/08
- 時価
- 307億円
- PER 予
- 9.62倍
- 2010年以降
- 4.51-35.15倍
(2010-2026年) - PBR
- 1倍
- 2010年以降
- 0.54-1.49倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.55%
- ROE 予
- 10.4%
- ROA 予
- 6.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2024年9月30日
- 16億9610万
- 2025年9月30日 -1.19%
- 16億7594万
有報情報
- #1 セグメント情報等、第一種中間連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント利益の調整額△1,325,157千円は、各報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。2025/11/13 9:20
3 セグメント利益は、中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、食品業界及び造船業界等を含んでおります。
2 セグメント利益の調整額△1,525,478千円は、各報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
3 セグメント利益は、中間連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/11/13 9:20 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、日本経済は、訪日外国人数が継続して過去最高を記録しており、サービス産業は底堅く推移しました。製造業については、人手不足に対応する設備投資については好調ではありましたが、世界経済の低迷や米国関税政策等の影響を受け、依然として先行き不透明な状態が見られました。2025/11/13 9:20
このような経済環境の中、当社グループでは中期3ヵ年計画「GP2026」に基づく施策に取り組んだ結果、当中間連結会計期間の連結業績は、売上高261億79百万円(前年同期比0.7%増)、営業利益16億75百万円(同1.2%減)、経常利益18億25百万円(同3.6%減)、親会社株主に帰属する中間純利益12億78百万円(同5.3%増)となりました。各利益の主な増減要因ですが、新たな研究開発施設の稼働開始に伴う減価償却費や本社移転関連費用などにより、販売費及び一般管理費が前年同期比で8.9%増加したことが営業利益を押し下げました。また、円高により前年同期に発生していた為替差益16百万円が当中間期では為替差損26百万円に転じたことなどにより経常利益を押し下げました。なお、親会社株主に帰属する中間純利益については、特別損失が前期比で76百万円減少したことで増加しました。
セグメントごとの業績は、次のとおりであります。当社グループは、顧客の属する業界ごとに業績管理を行っており、「鉄鋼」「自動車」「電子・半導体」「ゴム・タイヤ」「工作機械」「高機能材」「環境」及び「紙パルプ」の8業界を報告セグメントとしております。