固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 158億5000万
- 2020年3月31日 -1.15%
- 156億6800万
個別
- 2019年3月31日
- 144億8100万
- 2020年3月31日 +6.75%
- 154億5800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (ロ)有形固定資産2020/06/22 16:07
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
③ 主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2020/06/22 16:07
6.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影流動資産 1,625百万円 固定資産 291 資産合計 1,917
響の概算額及びその算定方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得し
た建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間
で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/22 16:07 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2020/06/22 16:07前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)工具、器具及び備品 -百万円 0百万円 計 - 0 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2020/06/22 16:07前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)機械装置及び運搬具 -百万円 0百万円 工具、器具及び備品 0 0 計 0 0 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2020/06/22 16:07
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 工具、器具及び備品 4 1 その他(有形固定資産) - 0 その他(無形固定資産) 3 11 その他(投資その他の資産) 0 0 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (ロ)有形固定資産2020/06/22 16:07
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/22 16:07
(単位:百万円) - #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 会社イリサワの取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2020/06/22 16:07
流動資産 1,625百万円 固定資産 291 流動負債 △806 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- アミューズメント事業2020/06/22 16:07
アミューズメント事業におけるセグメント資産は、カプセル玩具ショップ等、新たな販売スタイル構築やITを活用したオペレーション機能の強化のための固定資産の増加があったものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により売上債権が減少しました。
この結果、前連結会計年度に比べ3億6千3百万円減少し38億3千9百万円となりました。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/22 16:07
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 採用しております。2020/06/22 16:07
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
機械装置及び運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 2~20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/22 16:07