ネクスティエレクトロニクス(7558)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億1400万
- 2009年3月31日 -20.05%
- 3億3100万
- 2010年3月31日 +77.04%
- 5億8600万
- 2010年12月31日 -10.58%
- 5億2400万
- 2011年3月31日 +54.96%
- 8億1200万
- 2011年6月30日 -65.52%
- 2億8000万
- 2011年9月30日 +92.14%
- 5億3800万
- 2011年12月31日 -21.19%
- 4億2400万
- 2012年3月31日 +57.55%
- 6億6800万
- 2012年6月30日 -34.28%
- 4億3900万
- 2012年9月30日 +33.49%
- 5億8600万
- 2012年12月31日 -64.85%
- 2億600万
- 2013年3月31日 +95.15%
- 4億200万
- 2013年6月30日 -29.35%
- 2億8400万
- 2013年9月30日 +64.79%
- 4億6800万
- 2013年12月31日 -40.6%
- 2億7800万
- 2014年3月31日 +47.84%
- 4億1100万
- 2014年6月30日 -37.71%
- 2億5600万
- 2014年9月30日 +81.25%
- 4億6400万
個別
- 2008年3月31日
- 4億1400万
- 2009年3月31日 -20.05%
- 3億3100万
- 2010年3月31日 +73.72%
- 5億7500万
- 2011年3月31日 +32.52%
- 7億6200万
- 2012年3月31日 -18.5%
- 6億2100万
- 2013年3月31日 -40.1%
- 3億7200万
- 2014年3月31日 +2.96%
- 3億8300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2014/06/30 9:36
前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 従業員給与手当 2,910百万円 2,956百万円 賞与引当金繰入額 372百万円 383百万円 退職給付費用 314百万円 411百万円 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員への賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。2014/06/30 9:36 - #3 引当金明細表(連結)
- 2014/06/30 9:36
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 71 74 64 80 賞与引当金 372 383 372 383 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/30 9:36
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 未払事業税等 27百万円 60百万円 賞与引当金 141 136 商品評価損 321 144
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/30 9:36
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 未払事業税等 27百万円 61百万円 賞与引当金 144 139 商品評価損 321 144
- #6 重要な引当金の計上基準(連結)
- 連結会社間の債権及び債務の相殺消去後の金額に対して、売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2014/06/30 9:36
(ロ)賞与引当金
従業員への賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。