建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 6億9555万
- 2015年3月31日 +1.02%
- 7億266万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、器具備品であります。金額には消費税等を含めておりません。2015/06/26 11:44
2.福岡営業所は土地・建物を賃借しております。年間賃借料は26,400千円であります。賃借している土地の面積については、[ ]で外書しております。
3.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書きしております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)につき定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~24年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/26 11:44 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/06/26 11:44
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 2,063千円 2,547千円 機械装置及び運搬具 127 198 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/06/26 11:44
なお、これに対応する担保付債務はありません。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 28,313千円 25,215千円 土地 34,692 34,692 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)につき定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15~24年
機械装置及び運搬具 4~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/26 11:44