#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)につき定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～24年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/26 11:44
#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、63億29百万円(前連結会計年度末は61億68百万円)となり、1億60百万円増加いたしました。ソフトウエアの減少(43百万円から30百万円、13百万円減)があったものの、投資有価証券の増加(10億27百万円から11億68百万円、1億41百万円増)並びに退職給付に係る資産の増加(73百万円から86百万円、13百万円増)が主な要因であります。
(流動負債)
2015/06/26 11:44
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)につき定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～24年
機械装置及び運搬具 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/26 11:44