萬世電機（7565）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -6130万
2010年9月30日: -470万
2010年12月31日: 4821万
2011年3月31日 +166.86%: 1億2867万
2011年6月30日: -1億596万
2011年9月30日: -2026万
2011年12月31日: 5009万
2012年3月31日 +266.4%: 1億8355万
2012年6月30日: -3900万
2012年9月30日: 7879万
2012年12月31日 +200.95%: 2億3714万
2013年3月31日 +71.63%: 4億701万
2013年6月30日 -88.69%: 4602万
2013年9月30日 +291.51%: 1億8019万
2013年12月31日 +63.31%: 2億9426万
2014年3月31日 +34.93%: 3億9704万
2014年6月30日 -77.29%: 9018万
2014年9月30日 +248.5%: 3億1428万
2014年12月31日 +458.36%: 17億5485万
2015年3月31日 +7.31%: 18億8314万
2015年6月30日 -96.28%: 7011万
2015年9月30日 +10.83%: 7770万
2015年12月31日 +176.82%: 2億1510万
2016年3月31日 +10.47%: 2億3762万
2016年6月30日: -3597万
2016年9月30日: 7846万
2016年12月31日 +239.76%: 2億6659万
2017年3月31日 +61.9%: 4億3161万
2017年6月30日 -78.95%: 9083万
2017年9月30日 +188.77%: 2億6231万
2017年12月31日 +54.18%: 4億445万
2018年3月31日 +19.28%: 4億8242万
2018年6月30日 -89.57%: 5029万
2018年9月30日 +345.36%: 2億2398万
2018年12月31日 +18.6%: 2億6564万
2019年3月31日 +55.84%: 4億1396万
2019年6月30日 -76.84%: 9588万
2019年9月30日 +162.57%: 2億5175万
2019年12月31日 +43.32%: 3億6081万
2020年3月31日 +4.35%: 3億7649万
2020年6月30日 -70.9%: 1億955万
2020年9月30日 +116.51%: 2億3719万
2020年12月31日 +55.68%: 3億6925万
2021年3月31日 +64.56%: 6億764万
2021年6月30日 -85.53%: 8794万
2021年9月30日 +123.68%: 1億9671万
2021年12月31日 +32.08%: 2億5982万
2022年3月31日 +44.34%: 3億7503万
2022年6月30日 -69.49%: 1億1441万
2022年9月30日 +178.81%: 3億1898万
2022年12月31日 -5.73%: 3億71万
2023年3月31日 +106.07%: 6億1967万
2023年6月30日 -28.36%: 4億4395万
2023年9月30日 +41.38%: 6億2766万
2023年12月31日 +48.99%: 9億3514万
2024年3月31日 +46.04%: 13億6566万
2024年6月30日 -86.45%: 1億8511万
2024年9月30日 +110.41%: 3億8950万
2024年12月31日 +68.2%: 6億5513万
2025年3月31日 +43.15%: 9億3779万
2025年6月30日 -63.6%: 3億4134万
2025年9月30日 +120.9%: 7億5400万
2025年12月31日 +69.04%: 12億7460万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 9:20
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 9:20
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 9:20
#4 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/30 9:20