萬世電機(7565)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 設備機器の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1億2231万
- 2013年6月30日 -87.87%
- 1483万
- 2013年9月30日 +165.4%
- 3936万
- 2013年12月31日 +19.49%
- 4703万
- 2014年3月31日 +166.34%
- 1億2527万
- 2014年6月30日 -78.74%
- 2663万
- 2014年9月30日 +333.54%
- 1億1545万
- 2014年12月31日 +26.06%
- 1億4554万
- 2015年3月31日 +35.34%
- 1億9697万
- 2015年6月30日 -88.87%
- 2192万
- 2015年9月30日 +238.11%
- 7412万
- 2015年12月31日 +53.97%
- 1億1413万
- 2016年3月31日 +33.5%
- 1億5236万
- 2016年6月30日 -96.8%
- 488万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 5474万
- 2016年12月31日 +32.27%
- 7241万
- 2017年3月31日 +103.75%
- 1億4754万
- 2017年6月30日 -93.19%
- 1005万
- 2017年9月30日 +476.63%
- 5797万
- 2017年12月31日 +5.18%
- 6097万
- 2018年3月31日 +92.31%
- 1億1726万
- 2018年6月30日 -96.14%
- 452万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 8542万
- 2018年12月31日 +69.91%
- 1億4515万
- 2019年3月31日 +48.59%
- 2億1568万
- 2019年6月30日 -88.91%
- 2390万
- 2019年9月30日 +255.13%
- 8490万
- 2019年12月31日 +6.18%
- 9015万
- 2020年3月31日 +87.66%
- 1億6917万
- 2020年6月30日 -85.02%
- 2533万
- 2020年9月30日 +134.98%
- 5953万
- 2020年12月31日 +12.86%
- 6719万
- 2021年3月31日 +99.93%
- 1億3434万
- 2021年6月30日
- -1058万
- 2021年9月30日
- 3121万
- 2021年12月31日 -70.77%
- 912万
- 2022年3月31日 +419.83%
- 4741万
- 2022年6月30日
- -1461万
- 2022年9月30日
- 3559万
- 2022年12月31日 +47.47%
- 5249万
- 2023年3月31日 +190.38%
- 1億5244万
- 2023年6月30日 -66.97%
- 5035万
- 2023年9月30日 +118.45%
- 1億999万
- 2023年12月31日 +65.73%
- 1億8229万
- 2024年3月31日 +33.87%
- 2億4402万
- 2024年9月30日 -61.97%
- 9280万
- 2025年3月31日 +191.63%
- 2億7063万
- 2025年9月30日 -14.56%
- 2億3122万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会等が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/30 9:20
当社グループは、取り扱う商品・サービスを基礎として包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しているため、その種類・性質の類似性を考慮して、「電気機器・産業用システム」、「電子デバイス・情報通信機器」、「設備機器」、及び「太陽光発電」の4つを報告セグメントとしております。
各報告セグメントに属する主な商品及びサービスは次のとおりであります。 - #2 事業の内容
- 3【事業の内容】2025/06/30 9:20
当社グループは、当社と子会社3社及びその他の関係会社1社により構成されており、電気機器・産業用システム、電子デバイス・情報通信機器、設備機器の販売及びこれらに付帯する工事の設計・施工、保守・サービス、太陽光発電等の事業を営んでおります。
当社グループを構成する連結子会社3社は、次のとおりです。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 商品販売取引2025/06/30 9:20
商品販売を収益の源泉とする取引には、電気機器・産業用システム・電子デバイス・情報通信機器・設備機器の販売などがあり、当該商品の引渡しを行う履行義務を負っております。
国内の顧客に商品を販売する取引のうち当社倉庫から出荷するものについては、出荷時から当該商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であり、出荷した時点で顧客が当該商品に対する支配を獲得していることから、履行義務が充足されていると判断し、出荷時点で収益を認識しております。 - #4 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2025/06/30 9:20
(注)1.従業員数は、就業人員であります。2025年3月31日現在 電子デバイス・情報通信機器 32 設備機器 39 太陽光発電 0
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。 - #5 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/30 9:20
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 47,880 72,600 イオン㈱ 17,800 17,800 設備機器の販売等のビジネス連携を強化していくため 無 66,750 63,991 27,304 27,379 ㈱たけびし 10,000 10,000 設備機器の販売等のビジネス連携を強化していくため 有 18,180 20,400
(注)定量的な保有効果については、個別取引における契約上の秘密保持の観点から記載しておりませんが、保有の合理性を検証した方法について記載いたします。当社は、毎期、個別の政策保有株式について政策保有の意義を検証しており、2025年3月31日を基準とした検証の結果、現状保有する政策保有株式はいずれも保有方針に沿った目的で保有していることを確認しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円)
③ 保有目的が純投資目的である投資株式 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、部門全体では売上高86億15百万円(前期比10.7%減)となりました。2025/06/30 9:20
(設備機器)
設備機器につきましては、建設分野における人手不足による工期遅延などの影響もありましたが、食品関連向け冷熱機器及び関連工事が伸長しました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)商品販売取引2025/06/30 9:20
商品販売を収益の源泉とする取引には、電気機器・産業用システム・電子デバイス・情報通信機器・設備機器の販売などがあり、当該商品の引渡しを行う履行義務を負っております。
国内の顧客に商品を販売する取引のうち当社倉庫から出荷するものについては、出荷時から当該商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であり、出荷した時点で顧客が当該商品に対する支配を獲得していることから、履行義務が充足されていると判断し、出荷時点で収益を認識しております。