構築物(純額)
個別
- 2023年3月31日
- 1098万
- 2024年3月31日 -18.87%
- 891万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年~50年
機械装置及び運搬具 2年~12年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/27 13:30 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2024/06/27 13:30
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 52,885千円 58,069千円 土地投資有価証券 323,310615,417 323,310621,698
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/27 13:30
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/27 13:30
定率法を採用しております。建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。