構築物(純額)
個別
- 2018年12月31日
- 7033万
- 2019年12月31日 -3.03%
- 6820万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2020/03/25 12:12
主として、国内卸売事業におけるトラック(車両運搬具)、サンドブラストシステム等(機械装置)、並びに小売事業における店舗照明設備(建物及び構築物)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物: 3年~38年
構築物: 3年~50年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存簿価をゼロとする定額法によっております。
長期前払費用
定額法によっております。2020/03/25 12:12 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- *3 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2020/03/25 12:12
前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 建物及び構築物 0 千円 779 千円 機械装置及び運搬具 0 千円 146 千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産2020/03/25 12:12
(2) 上記に対応する債務前連結会計年度(2018年12月31日) 当連結会計年度(2019年12月31日) 建物及び構築物 432,030 千円 420,133 千円 土地 856,835 千円 856,835 千円
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2020/03/25 12:12
(注)1. 当期増加額のうち主なものは、次の通りであります。 建物 本社社屋GHPエアコン入替 14,933 千円 構築物 設楽町太陽光発電設備フェンス 2,815 千円 機械及び装置 設楽町太陽光発電設備設置 160,887 千円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、資産のグループ単位の収益等を踏まえて検討した結果、以下の事業所、店舗については、将来キャッシュ・フローによって帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失(17,026千円)として特別損失に計上いたしました。2020/03/25 12:12
なお、回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマ場所 主な用途 種類 減損損失 小計 15,733千円 東京都 二輪車部品・用品の小売販売 建物及び構築物 233千円 その他(工具、器具及び備品) 1,059千円
イナスであるため回収可能価額はないものとして取り扱っております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、当社及び国内連結子会社は、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。2020/03/25 12:12
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。2020/03/25 12:12
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。