7575 日本ライフライン

7575
2026/06/22
時価
916億円
PER 予
11.27倍
2010年以降
赤字-66.98倍
(2010-2026年)
PBR
1.37倍
2010年以降
0.27-7.4倍
(2010-2026年)
配当 予
4.36%
ROE 予
12.15%
ROA 予
9.97%
資料
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日本ライフライン(7575)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2009年12月31日
6億1968万
2010年3月31日 -9.18%
5億6279万
2010年6月30日 -78.62%
1億2032万
2010年9月30日 +171.65%
3億2686万
2010年12月31日 +38.98%
4億5427万
2011年3月31日 +70.16%
7億7299万
2011年6月30日 -59.2%
3億1541万
2011年9月30日 +30.99%
4億1315万
2011年12月31日 +38.95%
5億7408万
2012年3月31日 +25.51%
7億2051万
2012年6月30日 -80.9%
1億3764万
2012年9月30日 +58.65%
2億1837万
2012年12月31日 +51.72%
3億3131万
2013年3月31日 +56.87%
5億1972万
2013年6月30日 -62.57%
1億9450万
2013年9月30日 +53.07%
2億9773万
2013年12月31日 +124.22%
6億6759万
2014年3月31日
-2億200万
2014年6月30日
1500万
2014年9月30日 +999.99%
2億8600万
2014年12月31日 +159.79%
7億4300万
2015年3月31日 +51.28%
11億2400万
2015年9月30日 +23.31%
13億8600万
2016年3月31日 +102.31%
28億400万
2018年3月31日 +166.69%
74億7800万
2019年3月31日 +3.28%
77億2300万

個別

2008年3月31日
2億3622万
2009年3月31日 -21.16%
1億8624万
2010年3月31日 +215.6%
5億8778万
2011年3月31日 +38.62%
8億1479万
2012年3月31日 -24.57%
6億1460万
2012年9月30日 -70.06%
1億8400万
2013年3月31日 +174.01%
5億417万
2013年9月30日 -1.62%
4億9600万
2014年3月31日 -24.8%
3億7300万
2015年3月31日 +232.98%
12億4200万
2015年9月30日 +24.48%
15億4600万
2016年3月31日 +43.53%
22億1900万
2017年3月31日 +121.63%
49億1800万
2018年3月31日 +55.59%
76億5200万
2019年3月31日 +1.97%
78億300万
2019年9月30日 -53.74%
36億1000万
2020年3月31日 +123.77%
80億7800万
2021年3月31日 -76.95%
18億6200万
2022年3月31日 +312.78%
76億8600万
2023年3月31日 -15.59%
64億8800万
2024年3月31日 +12.55%
73億200万
2025年3月31日 +27.06%
92億7800万
2026年3月31日 +1.68%
94億3400万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
業績連動賞与は、業績連動変数に基づき算定される基本賞与と指名・報酬諮問委員会によって決定される個人別寄与度に基づき算定される分配賞与によって構成されます。基本賞与と分配賞与との割合は基本賞与8に対し、分配賞与2を基準とします。
基本賞与は、支給対象となる取締役ごとに定められる基本賞与基準額に各事業年度の期首に開示する一事業年度の連結業績予想の連結売上高、連結営業利益(業績連動報酬控除前)および1株当たり当期純利益(EPS)の3つの個別業績達成率に基づき算出される業績連動変数を乗じて支給額を算定します。
<業績連動変数の算定方法>(ア)すべての個別業績達成率が90%以上であり、3つの個別業績達成率を掛け合わせた値が100%以上であるときには、3つの個別業績達成率を掛け合わせた値を3乗した値を業績連動変数とします。
2026/06/19 11:26
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(1)当期の経営成績の概況
当連結会計年度における業績は、売上高は前期比4.6%増加、売上総利益は同2.9%増加、営業利益は同2.3%増加、親会社株主に帰属する当期純利益は同0.4%増加となりました。当期は中期経営計画(2024年3月期から2028年3月期までの5年間)の3期目にあたり、5つの重点施策として掲げた「競争力ある製品の継続的導入」「新領域の拡大」「グローバル売上高の拡大」「OEM製造の推進」「資本効率を意識した経営の強化」に着実に取り組みました。その結果、売上高および各段階利益は、ほぼ期初予想どおりの着地となり、いずれも過去最高を更新しました。
販売面では、中核事業のEP/アブレーションおよび心血管関連は、コア製品群の成長により、それぞれ前期比4.5%増収、3.7%増収と堅調に推移しました。EP/アブレーションでは、症例数の増加を背景に、心腔内除細動カテーテルや大腿静脈用止血デバイスが成長をけん引しました。心血管関連でも、自社製品のFrozen Elephant Trunk(FET)や人工血管が伸長しました。また、成長事業の新領域においても、脳血管関連が44.5%増収、消化器は17.4%増収*1の二桁成長となりました。一方、安定事業のリズムディバイスは、1.6%減収となりました。
2026/06/19 11:26
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
項目前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
1株当たり純資産額(円)854.74938.65
1株当たり当期純利益(円)131.43133.30
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-133.28
(注)1 前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。
2 株主資本において自己株式として計上されている役員報酬BIP信託に残存する自社の株式は、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、自己株式として取り扱っています。前連結会計年度において、当該自己株式の期末時点の株式数は137,691株、期中平均株式数は144,844株、当連結会計年度において、当該自己株式の期末時点の株式数は75,724株、期中平均株式数は89,610株です。
2026/06/19 11:26

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