日本ライフライン(7575)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 6億1968万
- 2010年3月31日 -9.18%
- 5億6279万
- 2010年6月30日 -78.62%
- 1億2032万
- 2010年9月30日 +171.65%
- 3億2686万
- 2010年12月31日 +38.98%
- 4億5427万
- 2011年3月31日 +70.16%
- 7億7299万
- 2011年6月30日 -59.2%
- 3億1541万
- 2011年9月30日 +30.99%
- 4億1315万
- 2011年12月31日 +38.95%
- 5億7408万
- 2012年3月31日 +25.51%
- 7億2051万
- 2012年6月30日 -80.9%
- 1億3764万
- 2012年9月30日 +58.65%
- 2億1837万
- 2012年12月31日 +51.72%
- 3億3131万
- 2013年3月31日 +56.87%
- 5億1972万
- 2013年6月30日 -62.57%
- 1億9450万
- 2013年9月30日 +53.07%
- 2億9773万
- 2013年12月31日 +124.22%
- 6億6759万
- 2014年3月31日
- -2億200万
- 2014年6月30日
- 1500万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 2億8600万
- 2014年12月31日 +159.79%
- 7億4300万
- 2015年3月31日 +51.28%
- 11億2400万
- 2015年9月30日 +23.31%
- 13億8600万
- 2016年3月31日 +102.31%
- 28億400万
- 2018年3月31日 +166.69%
- 74億7800万
- 2019年3月31日 +3.28%
- 77億2300万
個別
- 2008年3月31日
- 2億3622万
- 2009年3月31日 -21.16%
- 1億8624万
- 2010年3月31日 +215.6%
- 5億8778万
- 2011年3月31日 +38.62%
- 8億1479万
- 2012年3月31日 -24.57%
- 6億1460万
- 2012年9月30日 -70.06%
- 1億8400万
- 2013年3月31日 +174.01%
- 5億417万
- 2013年9月30日 -1.62%
- 4億9600万
- 2014年3月31日 -24.8%
- 3億7300万
- 2015年3月31日 +232.98%
- 12億4200万
- 2015年9月30日 +24.48%
- 15億4600万
- 2016年3月31日 +43.53%
- 22億1900万
- 2017年3月31日 +121.63%
- 49億1800万
- 2018年3月31日 +55.59%
- 76億5200万
- 2019年3月31日 +1.97%
- 78億300万
- 2019年9月30日 -53.74%
- 36億1000万
- 2020年3月31日 +123.77%
- 80億7800万
- 2021年3月31日 -76.95%
- 18億6200万
- 2022年3月31日 +312.78%
- 76億8600万
- 2023年3月31日 -15.59%
- 64億8800万
- 2024年3月31日 +12.55%
- 73億200万
- 2025年3月31日 +27.06%
- 92億7800万
- 2026年3月31日 +1.68%
- 94億3400万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 業績連動賞与は、業績連動変数に基づき算定される基本賞与と指名・報酬諮問委員会によって決定される個人別寄与度に基づき算定される分配賞与によって構成されます。基本賞与と分配賞与との割合は基本賞与8に対し、分配賞与2を基準とします。2025/06/19 11:41
基本賞与は、支給対象となる取締役ごとに定められる基本賞与基準額に各事業年度の期首に開示する一事業年度の連結業績予想の連結売上高、連結営業利益(業績連動報酬控除前)および1株当たり当期純利益(EPS)の3つの個別業績達成率に基づき算出される業績連動変数を乗じて支給額を算定します。
<業績連動変数の算定方法>(ア)すべての個別業績達成率が90%以上であり、3つの個別業績達成率を掛け合わせた値が100%以上であるときには、3つの個別業績達成率を掛け合わせた値を3乗した値を業績連動変数とします。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (事業の状況について)2025/06/19 11:41
当連結会計年度における業績は、売上高は前期比10.2%増加、売上総利益は同10.3%増加、営業利益は同13.2%増加、親会社株主に帰属する当期純利益は同24.0%増加となりました。2024年6月の保険償還価格の改定により、販売単価は幅広い品目で下落しましたが、中期経営計画(2024年3月期から2028年3月期までの5年間)の重点施策として掲げた中核事業における「競争力ある製品の継続的導入」と成長事業における「新領域の拡大」が想定以上に順調に進みました。その結果、売上高および各段階利益はいずれも通期ベースで過去最高となり、二桁増収・二桁増益を達成しました。
中核事業については、EP/アブレーションでは、心房細動のアブレーション症例数が前期比で10%程度増加しました。これを背景に、コア製品である心腔内除細動カテーテルは、新規に参入してきた他社との競争の影響がありつつも前期比で8.7%増収となりました。中期で成長ドライバーと位置付けている大腿静脈用止血デバイスも、上市後1年で取扱い施設数を全国のアブレーション施設の約半数にまで拡げ、きわめて良好なスタートを切りました。心血管関連では、コア製品のFrozen Elephant Trunkで製品ラインナップの充実を図り、自社の支配的なシェアを維持しつつ、市場の成長を取り込みました。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/19 11:41
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。項目 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額(円) 775.43 854.74 1株当たり当期純利益(円) 98.73 131.43
2 株主資本において自己株式として計上されている役員報酬BIP信託に残存する自社の株式は、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益の算定上、自己株式として取り扱っています。前連結会計年度において、当該自己株式の期末時点の株式数は169,612株、期中平均株式数は148,626株、当連結会計年度において、当該自己株式の期末時点の株式数は137,691株、期中平均株式数は144,844株です。