有価証券報告書-第45期(2024/04/01-2025/03/31)

指標および目標
マテリアリティである「従業員が安心して働ける職場づくり」の実現に向けた取組みの一環として、「女性管理職比率」を重要なKPIとして設定し、進捗管理を行っています。
目標および過去3年間の実績推移は次のとおりです。
<女性管理職比率>

	目標	2023年3月期	2024年3月期	2025年3月期
管理職に占める女性従業員の割合(個別)	2030年 15%	2.6%	3.6%	3.1%
管理職に占める女性従業員の割合(連結)	-	3.5%	4.5%	4.5%

その他マテリアリティに関連する指標「男性の育児休業取得率」および「男女間賃金格差」は「第1 企業の概況 5 従業員の状況 に記載しています。
マテリアリティである「人材の育成と活躍機会の提供」に関して、主に「一人当たり教育研修費」を重要なKPIとして進捗状況を管理しています。
目標および過去3年間の実績の推移は次のとおりです。
<一人当たり教育研修費>

	目標	2023年3月期	2024年3月期	2025年3月期
一人当たり教育研修費(個別)	対前年比5%増加	97,142円	79,108円	83,986円
対前年比		+39.8%(注)	△18.6%	+6.2%

(注)2023年3月期、新領域(脳血管および消化器領域)への展開に資する教育研修費が一時的に大幅増加
(4)マテリアリティの見直し
当社グループは2021年6月に7つのマテリアリティを特定しましたが、さまざまな外部環境が変化する中で、当社グループが認識する社会課題をよりふさわしいものにするため、2025年3月にマテリアリティの見直しを実施しました。今後は、新たに特定した7つのマテリアリティを基盤として、当社グループのサステナビリティ推進に取り組んでいきます。
マテリアリティ特定プロセス
社会課題・自社課題の洗い出し
国際的なサステナビリティに関する外部ガイドライン(GRI、SASB、SDG’s)やグローバルトレンドを基に社会課題を抽出し、各分科会の責任者やリーダーへの社内ヒアリングを通じて自社課題を特定したうえで環境8項目、社会22項目、ガバナンス13項目の計43項目に整理
課題の評価
抽出された課題を自社軸(重要な価値観、強み、経営戦略・中期経営計画、業績、レピュテーション)およびステークホルダー軸(患者様、医療従事者、従業員、取引先、株主・投資家、地域社会)の2軸により評価
課題の優先順位付け・分類分け
「当社にとっての重要度」と「ステークホルダーにとっての重要度」の2軸で評価の高いものを関連性に基づきグルーピングし、7つのマテリアリティ候補を選定
マテリアリティの特定
新たなマテリアリティを、サステナビリティ委員会で特定したうえで、取締役会において承認
新たに特定したマテリアリティ

区分	マテリアリティ	テーマ
フィロソフィー	革新的な医療機器による社会課題の解決	・顧客ニーズに対応した製品への体制構築 ・イノベーションに向けた研究開発と技術革新 ・医療従事者の業務負荷軽減 ・適切なマーケティングと表示
環境	環境負荷の低減	・GHG排出量の削減 ・サーキュラーエコノミー(循環型社会)
社会	多様な人材が活躍できる職場づくり	・ダイバーシティの推進
社会	企業競争力を高める人材育成	・持続的な成長を支える人材育成
社会	製品の品質保証と供給体制の強化	・高品質で安全な製品・サービスの供給 ・サプライチェーンマネジメントの強化
社会	デジタル化の推進	・新しいテクノロジーへの対応
ガバナンス	ガバナンスの強化	・ステークホルダーエンゲージメント ・差別・ハラスメントの禁止 ・リスクマネジメント体制の構築 ・コンプライアンス体制の強化