建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年1月20日
- 18億7995万
- 2010年1月20日 -0.13%
- 18億7746万
- 2011年1月20日 -1.02%
- 18億5828万
- 2012年1月20日 +3.93%
- 19億3131万
- 2013年1月20日 +8.69%
- 20億9906万
- 2014年1月20日 +1.67%
- 21億3417万
- 2015年1月20日 -46.59%
- 11億3979万
- 2016年1月20日 +15.94%
- 13億2152万
- 2017年1月20日 -4.4%
- 12億6342万
- 2018年1月20日 +7.23%
- 13億5479万
有報情報
- #1 ガバナンス(連結)
- (※)2024/04/17 9:06
CASBEE(建築物総合環境性能評価システム)は、その建築物が「環境にどの程度配慮しているか」「ランニングコストに無駄がないか」「利用者にとって快適か」など、さまざまな項目から環境性能を客観的に評価するものであります。このシステムは、2001年に国土交通省の主導のもと、(財)建築環境・省エネルギー機構内に設置された委員会において、現在も開発が進められております。CASBEEの評価対象は、戸建住宅や街づくりなど多岐にわたるものであります。建物の用途(事務所、学校、集合住宅等)ごとに対応できるように設定されております。
<サステナビリティ推進体制><サステナビリティ推進体制における会議体と役割> - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (※)2024/04/17 9:06
CASBEE(建築物総合環境性能評価システム)は、その建築物が「環境にどの程度配慮しているか」「ランニングコストに無駄がないか」「利用者にとって快適か」など、さまざまな項目から環境性能を客観的に評価するものであります。このシステムは、2001年に国土交通省の主導のもと、(財)建築環境・省エネルギー機構内に設置された委員会において、現在も開発が進められております。CASBEEの評価対象は、戸建住宅や街づくりなど多岐にわたるものであります。建物の用途(事務所、学校、集合住宅等)ごとに対応できるように設定されております。
<サステナビリティ推進体制><サステナビリティ推進体制における会議体と役割>(2)戦略 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2024/04/17 9:06
主として、製造部門における生産設備(建物及び構築物)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 主として法人税法の規定に基づく定率法2024/04/17 9:06
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- *6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2024/04/17 9:06
前連結会計年度(自 2022年1月21日至 2023年1月20日) 当連結会計年度(自 2023年1月21日至 2024年1月20日) 建物及び構築物 1,995千円 118千円 機械装置及び運搬具 1,991 4,945 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- キャッシュ・フローの状況については「(1)経営成績等の状況の概要②キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりです。2024/04/17 9:06
当社グループの資金需要の主なものは、材料および商品仕入に伴う保有在庫に見合う運転資金ならびに、生産量の増加に伴う建物・機械設備等の設備資金やIT投資に伴う設備資金であり、その調達手段は主として、金融機関からの借入金であります。なお、資金の短期流動性を確保するため、コミットメントライン55億円の融資限度枠を設定しています。
③ 重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2024/04/17 9:06
主として建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 法人税法の規定に基づく定率法2024/04/17 9:06
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。