7590 タカショー

7590
2024/09/18
時価
84億円
PER 予
94.8倍
2010年以降
赤字-38.74倍
(2010-2024年)
PBR
0.62倍
2010年以降
0.54-1.6倍
(2010-2024年)
配当 予
1.05%
ROE 予
0.66%
ROA 予
0.33%
資料
Link
CSV,JSON

売上原価

【期間】

連結

2009年1月20日
76億1467万
2010年1月20日 -6.52%
71億1811万
2011年1月20日 +3.6%
73億7450万
2012年1月20日 +19.82%
88億3580万
2013年1月20日 +13.95%
100億6822万
2014年1月20日 +5.57%
106億2934万
2015年1月20日 +4.18%
110億7348万
2016年1月20日 -5.08%
105億1090万
2017年1月20日 -4.14%
100億7561万
2018年1月20日 -1.78%
98億9666万
2019年1月20日 +1.84%
100億7879万
2020年1月20日 -2.66%
98億1085万
2021年1月20日 +4.24%
102億2641万
2022年1月20日 +14.62%
117億2102万
2023年1月20日 -3.21%
113億4449万
2024年1月20日 -2.37%
110億7543万

個別

2009年1月20日
74億3396万
2010年1月20日 -8.68%
67億8859万
2011年1月20日 +1.4%
68億8392万
2012年1月20日 +19.33%
82億1485万
2013年1月20日 +4.79%
86億851万
2014年1月20日 +6.87%
92億30万
2015年1月20日 +9.7%
100億9288万
2016年1月20日 -2.8%
98億1076万
2017年1月20日 +2.9%
100億9479万
2018年1月20日 -7.02%
93億8564万
2019年1月20日 -2.58%
91億4316万
2020年1月20日 -4.82%
87億201万
2021年1月20日 +1.5%
88億3260万
2022年1月20日 +18.83%
104億9535万
2023年1月20日 -3.5%
101億2835万
2024年1月20日 -6.21%
94億9966万

有報情報

#1 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
*2 期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切り下げ後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれて
おります。
2024/04/17 9:06
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上総利益においては、売上高が前年と比べ減収となるなか、海上運賃や原材料の値上げにより原価高騰の影響を受けた在庫が売上原価に含まれることや、海外販売子会社において在庫の評価減を実施したこと等により、売上総利益率が1.4ポイント減少し8,335,930千円となりました。販売費及び一般管理費においては、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための行動制限の緩和による、リアル展示会の開催を主とした販売促進活動の活発化、ブランディング強化のためのテレビコマーシャルとWEBプラットフォームを連動させたDX型販売促進の継続から広告宣伝費や販売促進費が増加しました。また、中期的な売上拡大に向けた生産能力向上のための設備投資や人材確保など、先行投資型の費用が増加したことから、営業利益が△108,965千円(前年同期は880,968千円)となりました。経常利益においては、円安の影響から322,943千円の為替差益を計上しましたが、営業利益の落ち込みが大きかったことから、前年比74.5%減少の250,333千円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益においては、業績不振の海外子会社において、固定資産の減損損失を計上したことから△75,580千円(前年同期は518,962千円)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりです。
2024/04/17 9:06
#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
貯蔵品を除く棚卸資産は移動平均法による原価法(収益性低下による簿価切下げの方法)により評価しております。棚卸資産の正味売却価額が帳簿価額を下回った場合は、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。また、営業循環過程から外れた滞留品については、販売実績や処分実績等に基づき一定の評価減率を設定し、帳簿価額を切下げるとともに、当該切り下げ額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。
当該見積りは、将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、棚卸資産の評価に用いた仮定等の見直しが必要となった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表に計上される棚卸資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。
2024/04/17 9:06