売上原価
連結
- 2009年1月20日
- 76億1467万
- 2010年1月20日 -6.52%
- 71億1811万
- 2011年1月20日 +3.6%
- 73億7450万
- 2012年1月20日 +19.82%
- 88億3580万
- 2013年1月20日 +13.95%
- 100億6822万
- 2014年1月20日 +5.57%
- 106億2934万
- 2015年1月20日 +4.18%
- 110億7348万
- 2016年1月20日 -5.08%
- 105億1090万
- 2017年1月20日 -4.14%
- 100億7561万
- 2018年1月20日 -1.78%
- 98億9666万
- 2019年1月20日 +1.84%
- 100億7879万
- 2020年1月20日 -2.66%
- 98億1085万
- 2021年1月20日 +4.24%
- 102億2641万
- 2022年1月20日 +14.62%
- 117億2102万
- 2023年1月20日 -3.21%
- 113億4449万
- 2024年1月20日 -2.37%
- 110億7543万
個別
- 2009年1月20日
- 74億3396万
- 2010年1月20日 -8.68%
- 67億8859万
- 2011年1月20日 +1.4%
- 68億8392万
- 2012年1月20日 +19.33%
- 82億1485万
- 2013年1月20日 +4.79%
- 86億851万
- 2014年1月20日 +6.87%
- 92億30万
- 2015年1月20日 +9.7%
- 100億9288万
- 2016年1月20日 -2.8%
- 98億1076万
- 2017年1月20日 +2.9%
- 100億9479万
- 2018年1月20日 -7.02%
- 93億8564万
- 2019年1月20日 -2.58%
- 91億4316万
- 2020年1月20日 -4.82%
- 87億201万
- 2021年1月20日 +1.5%
- 88億3260万
- 2022年1月20日 +18.83%
- 104億9535万
- 2023年1月20日 -3.5%
- 101億2835万
- 2024年1月20日 -6.21%
- 94億9966万
有報情報
- #1 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- *2 期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切り下げ後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれて2024/04/17 9:06
おります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上総利益においては、売上高が前年と比べ減収となるなか、海上運賃や原材料の値上げにより原価高騰の影響を受けた在庫が売上原価に含まれることや、海外販売子会社において在庫の評価減を実施したこと等により、売上総利益率が1.4ポイント減少し8,335,930千円となりました。販売費及び一般管理費においては、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための行動制限の緩和による、リアル展示会の開催を主とした販売促進活動の活発化、ブランディング強化のためのテレビコマーシャルとWEBプラットフォームを連動させたDX型販売促進の継続から広告宣伝費や販売促進費が増加しました。また、中期的な売上拡大に向けた生産能力向上のための設備投資や人材確保など、先行投資型の費用が増加したことから、営業利益が△108,965千円(前年同期は880,968千円)となりました。経常利益においては、円安の影響から322,943千円の為替差益を計上しましたが、営業利益の落ち込みが大きかったことから、前年比74.5%減少の250,333千円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益においては、業績不振の海外子会社において、固定資産の減損損失を計上したことから△75,580千円(前年同期は518,962千円)となりました。2024/04/17 9:06
セグメントごとの経営成績は、次のとおりです。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2024/04/17 9:06
貯蔵品を除く棚卸資産は移動平均法による原価法(収益性低下による簿価切下げの方法)により評価しております。棚卸資産の正味売却価額が帳簿価額を下回った場合は、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。また、営業循環過程から外れた滞留品については、販売実績や処分実績等に基づき一定の評価減率を設定し、帳簿価額を切下げるとともに、当該切り下げ額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。
当該見積りは、将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、棚卸資産の評価に用いた仮定等の見直しが必要となった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表に計上される棚卸資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。