減損損失
連結
- 2013年1月20日
- 1755万
- 2016年1月20日 -68.98%
- 544万
- 2017年1月20日 -4%
- 522万
- 2018年1月20日 -14.82%
- 445万
- 2019年1月20日 +37.82%
- 613万
- 2020年1月20日 -51.52%
- 297万
- 2021年1月20日 +145.11%
- 729万
- 2022年1月20日 -90.36%
- 70万
- 2023年1月20日 +999.99%
- 1301万
- 2024年1月20日 +378.92%
- 6235万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2024/04/17 9:06
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2022年1月21日 至 2023年1月20日) - #2 減損損失に関する注記(連結)
- *7 減損損失2024/04/17 9:06
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2022年1月21日 至 2023年1月20日) - #3 減損損失累計額の表示に関する注記(連結)
- 価償却累計額には、減損損失累計額が含まれております。2024/04/17 9:06
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上総利益においては、売上高が前年と比べ減収となるなか、海上運賃や原材料の値上げにより原価高騰の影響を受けた在庫が売上原価に含まれることや、海外販売子会社において在庫の評価減を実施したこと等により、売上総利益率が1.4ポイント減少し8,335,930千円となりました。販売費及び一般管理費においては、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための行動制限の緩和による、リアル展示会の開催を主とした販売促進活動の活発化、ブランディング強化のためのテレビコマーシャルとWEBプラットフォームを連動させたDX型販売促進の継続から広告宣伝費や販売促進費が増加しました。また、中期的な売上拡大に向けた生産能力向上のための設備投資や人材確保など、先行投資型の費用が増加したことから、営業利益が△108,965千円(前年同期は880,968千円)となりました。経常利益においては、円安の影響から322,943千円の為替差益を計上しましたが、営業利益の落ち込みが大きかったことから、前年比74.5%減少の250,333千円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益においては、業績不振の海外子会社において、固定資産の減損損失を計上したことから△75,580千円(前年同期は518,962千円)となりました。2024/04/17 9:06
セグメントごとの経営成績は、次のとおりです。