構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

・有形固定資産
主として、製造部門における生産設備(建物及び構築物)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法

2021/09/14 15:06

#2 固定資産の減価償却の方法

法人税法の規定に基づく定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2021/09/14 15:06

#3 固定資産除却損の注記（連結）

*5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月21日至 2019年1月20日)	当連結会計年度(自 2019年1月21日至 2020年1月20日)
建物及び構築物	566千円	470千円
機械装置及び運搬具	43	823

2021/09/14 15:06

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産は、前連結会計年度末に比べて、899,151千円減少し、11,099,858千円となりました。主な要因は、現金及び預金が2,790,147千円(前連結会計年度末に比べ420,846千円減)、受取手形及び売掛金が2,299,288千円(前連結会計年度末に比べ323,674千円減)となったこと等によるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて、673,760千円増加し、7,534,683千円となりました。主な要因は、日本国内の工場の増設等により建物及び構築物が3,178,752千円(前連結会計年度末に比べ196,355千円増)となったことや、新会計基準の適用に伴いリース資産が428,594千円(前連結会計年度末に比べ294,257千円増)となったこと等によるものです。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて、225,390千円減少し、18,634,541千円となりました。

2021/09/14 15:06

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として法人税法の規定に基づく定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2021/09/14 15:06