構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年1月20日
- 9025万
- 2010年1月20日 -17.15%
- 7477万
- 2011年1月20日 -17.34%
- 6180万
- 2012年1月20日 -16.79%
- 5143万
- 2013年1月20日 +33.87%
- 6885万
- 2014年1月20日 -14.17%
- 5909万
- 2015年1月20日 -7.8%
- 5448万
- 2018年1月20日 +68.39%
- 9175万
- 2019年1月20日 -11.05%
- 8161万
- 2020年1月20日 -4.63%
- 7783万
- 2021年1月20日 -11.45%
- 6892万
- 2022年1月20日 +60.24%
- 1億1045万
- 2023年1月20日 -5.15%
- 1億476万
- 2024年1月20日 -10.47%
- 9379万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ・有形固定資産2024/04/17 9:06
主として、製造部門における生産設備(建物及び構築物)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 主として法人税法の規定に基づく定率法2024/04/17 9:06
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- *6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2024/04/17 9:06
前連結会計年度(自 2022年1月21日至 2023年1月20日) 当連結会計年度(自 2023年1月21日至 2024年1月20日) 建物及び構築物 1,995千円 118千円 機械装置及び運搬具 1,991 4,945 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 法人税法の規定に基づく定率法2024/04/17 9:06
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。