建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

・有形固定資産
主として、製造部門における生産設備(建物及び構築物)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法

2021/09/14 15:01

#2 固定資産の減価償却の方法

法人税法の規定に基づく定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2021/09/14 15:01

#3 固定資産除却損の注記（連結）

*5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月21日至 2020年1月20日)	当連結会計年度(自 2020年1月21日至 2021年1月20日)
建物及び構築物	470千円	114千円
機械装置及び運搬具	823	0

2021/09/14 15:01

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

キャッシュ・フローの状況については「(1)経営成績等の状況の概要②キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりです。
当社グループの資金需要の主なものは、材料および商品仕入に伴う保有在庫に見合う運転資金ならびに、生産量の増加に伴う建物・機械設備等の設備資金やIT投資に伴う設備資金であり、その調達手段は主として、金融機関からの借入金であります。なお、資金の短期流動性を確保するため、コミットメントライン(シンジケート方式)52億円の融資限度枠を設定しています。
③ 重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定

2021/09/14 15:01

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
主として建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2021/09/14 15:01

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として法人税法の規定に基づく定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2021/09/14 15:01