建物（純額）

有報情報

#1 ガバナンス（連結）

(※)
CASBEE(建築物総合環境性能評価システム)は、その建築物が「環境にどの程度配慮しているか」「ランニングコストに無駄がないか」「利用者にとって快適か」など、さまざまな項目から環境性能を客観的に評価するものであります。このシステムは、2001年に国土交通省の主導のもと、(財)建築環境・省エネルギー機構内に設置された委員会において、現在も開発が進められております。CASBEEの評価対象は、戸建住宅や街づくりなど多岐にわたるものであります。建物の用途(事務所、学校、集合住宅等)ごとに対応できるように設定されております。
<サステナビリティ推進体制><サステナビリティ推進体制における会議体と役割>

2025/04/14 10:51

#2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

(※)
CASBEE(建築物総合環境性能評価システム)は、その建築物が「環境にどの程度配慮しているか」「ランニングコストに無駄がないか」「利用者にとって快適か」など、さまざまな項目から環境性能を客観的に評価するものであります。このシステムは、2001年に国土交通省の主導のもと、(財)建築環境・省エネルギー機構内に設置された委員会において、現在も開発が進められております。CASBEEの評価対象は、戸建住宅や街づくりなど多岐にわたるものであります。建物の用途(事務所、学校、集合住宅等)ごとに対応できるように設定されております。
<サステナビリティ推進体制><サステナビリティ推進体制における会議体と役割>(2)戦略

2025/04/14 10:51

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

・有形固定資産
主として、製造部門における生産設備(建物及び構築物)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法

2025/04/14 10:51

#4 会計方針に関する事項（連結）

主として法人税法の規定に基づく定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2025/04/14 10:51

#5 固定資産売却損の注記（連結）

*5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年1月21日至 2024年1月20日)	当連結会計年度(自 2024年1月21日至 2025年1月20日)
建物及び構築物	―千円	123千円
機械装置及び運搬具	1,543	―

2025/04/14 10:51

#6 固定資産除却損の注記（連結）

*6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年1月21日至 2024年1月20日)	当連結会計年度(自 2024年1月21日至 2025年1月20日)
建物及び構築物	118千円	1,412千円
機械装置及び運搬具	4,945	2,654

2025/04/14 10:51

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産は、前連結会計年度末に比べて449,361千円増加し、15,125,705千円となりました。主な要因は、現金及び預金が3,649,382千円(前連結会計年度末に比べ146,854千円減)、受取手形、売掛金及び契約資産が2,772,338千円(前連結会計年度末に比べ310,156千円増)、商品及び製品が4,669,704千円(前連結会計年度末に比べ325,340千円減)、その他が963,475千円(前連結会計年度末に比べ245,228千円増)となったこと等によるものです。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて230,761千円増加し、8,688,973千円となりました。主な要因は、建物及び構築物が4,042,194千円(前連結会計年度末に比べ350,294千円増)、建設仮勘定が281,338千円(前連結会計年度末に比べ153,318千円減)となったこと等によるものです。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて680,122千円増加し、23,814,678千円となりました。

2025/04/14 10:51

#8 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
主として建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2025/04/14 10:51

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

法人税法の規定に基づく定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法の規定に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2025/04/14 10:51