タカショー（7590）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2010年1月20日: 1億765万
2010年10月20日 +14.59%: 1億2336万
2011年1月20日 +2.79%: 1億2681万
2011年4月20日 -1.34%: 1億2512万
2011年7月20日 -3.93%: 1億2020万
2011年10月20日 +13.12%: 1億3597万
2012年1月20日 -2.75%: 1億3223万
2012年4月20日 +9%: 1億4414万
2012年7月20日 +18.32%: 1億7055万
2012年10月20日 -6.28%: 1億5984万
2013年1月20日 +52.03%: 2億4302万
2013年4月20日 +4.53%: 2億5404万
2013年7月20日 -1.12%: 2億5118万
2013年10月20日 +0.77%: 2億5312万
2014年1月20日 -15.19%: 2億1466万
2014年4月20日 +5.71%: 2億2693万
2014年7月20日 -7.13%: 2億1075万
2014年10月20日 +19.04%: 2億5088万
2015年1月20日 +8.4%: 2億7196万
2015年4月20日 +5.51%: 2億8695万
2015年7月20日 -2.59%: 2億7951万
2015年10月20日 +5.64%: 2億9526万
2016年1月20日 -10.16%: 2億6527万
2016年4月20日 -0.46%: 2億6405万
2016年7月20日 -11.97%: 2億3244万
2016年10月20日 -0.55%: 2億3118万
2017年1月20日 +3.16%: 2億3847万
2017年4月20日 +6.98%: 2億5511万
2017年7月20日 -4.55%: 2億4350万
2017年10月20日 +10.42%: 2億6888万
2018年1月20日 +4.15%: 2億8003万
2018年4月20日 +6.1%: 2億9713万
2018年7月20日 -7.29%: 2億7547万
2018年10月20日 +2.82%: 2億8323万
2019年1月20日 -2.17%: 2億7709万
2019年4月20日 +3.48%: 2億8672万
2019年7月20日 -12.91%: 2億4970万
2019年10月20日 +8.23%: 2億7024万
2020年1月20日 +28.88%: 3億4828万
2020年4月20日 +11.28%: 3億8757万
2020年7月20日 -7.96%: 3億5673万
2020年10月20日 -1.48%: 3億5145万
2021年1月20日 +1.95%: 3億5830万
2021年4月20日 -2.7%: 3億4863万
2021年7月20日 +17.29%: 4億890万
2021年10月20日 +24.62%: 5億956万
2022年1月20日 -0.7%: 5億601万
2022年4月20日 +4.16%: 5億2708万
2022年7月20日 +8.85%: 5億7374万
2022年10月20日 -1.95%: 5億6256万
2023年1月20日 -11.43%: 4億9825万
2023年4月20日 +9.69%: 5億4653万
2023年7月20日 +0.52%: 5億4940万
2023年10月20日 -0.38%: 5億4733万
2024年1月20日 +3.82%: 5億6822万
2024年4月20日 +13.93%: 6億4739万
2024年7月20日 +7.42%: 6億9545万
2024年10月20日 +6.7%: 7億4201万
2025年1月20日 +1.81%: 7億5543万
2025年4月20日 -2.68%: 7億3519万
2025年7月20日 -4.45%: 7億250万
2025年10月20日 -0.43%: 6億9949万
2026年1月20日 +8.88%: 7億6164万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

③ 棚卸資産
a 商品・製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)

2025/04/14 10:51

#2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
商品及び製品	4,995,045	4,669,704
仕掛品	568,226	755,434
原材料及び貯蔵品	1,431,515	1,598,646

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
貯蔵品を除く棚卸資産は移動平均法による原価法(収益性低下による簿価切下げの方法)により評価しております。棚卸資産の正味売却価額が帳簿価額を下回った場合は、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。また、営業循環過程から外れた滞留品については、販売実績や処分実績等に基づき一定の評価減率を設定し、帳簿価額を切下げるとともに、当該切り下げ額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。

2025/04/14 10:51