建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～50年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3)長期前払費用
定額法2016/06/27 13:23

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物附属設備	-百万円	0百万円
工具、器具及び備品	0	0

2016/06/27 13:23

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法。
ただし、当社が、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～50年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ 長期前払費用
定額法。2016/06/27 13:23