#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3)長期前払費用
定額法2019/06/27 10:46
#2 減損損失に関する注記（連結）: 当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(33百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、土地33百万円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び土地については不動産鑑定評価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定率法。
ただし、当社及び国内連結子会社が、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
主として定率法。
ただし、当社及び国内連結子会社が、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ 長期前払費用
定額法。2019/06/27 10:46