有価証券報告書-第54期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法。
ただし、当社が、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～50年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ 長期前払費用
定額法。