- 7600
- 2026/10/09
- 時価
- 162億円
- PER 予
- 268.81倍
- 2009年以降
- 赤字-98.51倍
(2009-2026年) - PBR
- 0.65倍
- 2009年以降
- 0.23-4.09倍
(2009-2026年) - 配当 予
- 2.78%
- ROE 予
- 0.24%
- ROA 予
- 0.17%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2018年3月31日
- 5126万
- 2019年3月31日 +14.44%
- 5866万
個別
- 2018年3月31日
- 5126万
- 2019年3月31日 +14.44%
- 5866万
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。2019/06/25 9:18 - #2 引当金明細表(連結)
- (注)貸倒引当金の当期減少額(その他)は、洗替に伴う戻入であります。また、役員賞与引当金の当期減少額(その他)は、洗替に伴う取崩であります。2019/06/25 9:18
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a商品及び製品
総平均法
b原材料及び貯蔵品
総平均法
c仕掛品
総平均法
但し、在外子会社の製品、原材料、仕掛品については先入先出法による低価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① リース資産以外の有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
② リース資産以外の無形固定資産建物及び構築物 6~65年 機械装置及び運搬具 4~17年 工具、器具及び備品 2~15年
定額法
但し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/06/25 9:18 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料
総平均法2019/06/25 9:18