#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ②無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
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#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
工具、器具及び備品 5年～8年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウエア(自社利用分)について、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/26 17:13
#3 有形固定資産等明細表（連結）: ソフトウエアの増加額3,438千円は、社内利用ソフトウエアの取得によるものであります。2020/06/26 17:13
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、1,774百万円(前連結会計年度末は1,478百万円)となり、296百万円増加いたしました。主な要因といたしましては、ソフトウエア仮勘定の増加395百万円などによるものであります。
(流動負債)
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により規則的な償却を行っております。
③ リース資産
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
ソフトウエア(自社利用分)について、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3 重要な引当金の計上基準
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により規則的な償却を行っております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価格を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 17:13