有価証券報告書-第33期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
② 有価証券
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
③デリバティブ
時価法によっております。
① 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
② 有価証券
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
③デリバティブ
時価法によっております。