有価証券報告書-第41期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 3～10年
車両運搬具 5年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。