有価証券報告書-第42期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定額法によっておりますが、一部については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び建物付属設備 8～39年
工具、器具及び備品 2～20年
車両運搬具 5年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。