#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産
定額法によっております。2020/06/25 15:26
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社及び国内連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)、一部の国内連結子会社は定額法、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
2020/06/25 15:26
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
2020/06/25 15:26
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
当社及び国内連結子会社の自社利用ソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/06/25 15:26