アイティフォー（4743）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 9805万
2010年9月30日 +206.25%: 3億30万
2010年12月31日 +21.86%: 3億6594万
2011年3月31日 +65.68%: 6億630万
2011年6月30日 -76.17%: 1億4447万
2011年9月30日 +81.57%: 2億6231万
2011年12月31日 +23.08%: 3億2285万
2012年3月31日 +146.36%: 7億9537万
2012年6月30日 -97.84%: 1720万
2012年9月30日 +769.61%: 1億4959万
2012年12月31日 +151.36%: 3億7602万
2013年3月31日 +154.16%: 9億5570万
2013年6月30日 -79.78%: 1億9322万
2013年9月30日 +136.19%: 4億5638万
2013年12月31日 +51.15%: 6億8983万
2014年3月31日 +61.42%: 11億1353万
2014年6月30日 -73.87%: 2億9097万
2014年9月30日 +70.39%: 4億9577万
2014年12月31日 +50.76%: 7億4743万
2015年3月31日 +49.17%: 11億1491万
2015年6月30日 -87.64%: 1億3785万
2015年9月30日 +4.3%: 1億4378万
2015年12月31日 +139.41%: 3億4423万
2016年3月31日 +97.38%: 6億7943万
2016年6月30日: -1億1311万
2016年9月30日: 3億4451万
2016年12月31日 +117.21%: 7億4830万
2017年3月31日 +56.53%: 11億7133万
2017年6月30日 -83.95%: 1億8796万
2017年9月30日 +109.09%: 3億9299万
2017年12月31日 +81.29%: 7億1246万
2018年3月31日 +74.99%: 12億4674万
2018年6月30日: -4527万
2018年9月30日: 1億7653万
2018年12月31日 -62.52%: 6616万
2019年3月31日 +999.99%: 8億3876万
2019年6月30日 -90.83%: 7694万
2019年9月30日 +383.12%: 3億7175万
2019年12月31日 +82.93%: 6億8005万
2020年3月31日 +29.08%: 8億7780万
2020年6月30日 -61.59%: 3億3720万
2020年9月30日 +108.82%: 7億416万
2020年12月31日 +68.19%: 11億8429万
2021年3月31日 +73.35%: 20億5295万
2021年6月30日 -73.53%: 5億4336万
2021年9月30日 +118.39%: 11億8667万
2021年12月31日 +28.49%: 15億2476万
2022年3月31日 +33.97%: 20億4268万
2022年6月30日 -71.8%: 5億7601万
2022年9月30日 +109%: 12億387万
2022年12月31日 +27.27%: 15億3216万
2023年3月31日 +49.99%: 22億9804万
2023年6月30日 -70.48%: 6億7837万
2023年9月30日 +119.51%: 14億8910万
2023年12月31日 +43.35%: 21億3465万
2024年3月31日 +54.08%: 32億8906万
2024年6月30日 -82.11%: 5億8856万
2024年9月30日 +64.99%: 9億7104万
2024年12月31日 +68.14%: 16億3269万
2025年3月31日 +76.85%: 28億8738万
2025年6月30日 -89.44%: 3億502万
2025年9月30日 +233.21%: 10億1638万
2025年12月31日 +102.4%: 20億5711万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/13 16:18
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等および税効果額

2025/06/13 16:18
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取り扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取り扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取り扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/13 16:18