建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 12億1679万
- 2009年3月31日 -5.86%
- 11億4554万
- 2010年3月31日 -5.24%
- 10億8553万
- 2011年3月31日 +0.08%
- 10億8642万
- 2012年3月31日 -5.52%
- 10億2644万
- 2013年3月31日 -10.28%
- 9億2089万
- 2014年3月31日 -5.18%
- 8億7321万
- 2015年3月31日 +3.28%
- 9億181万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2015/06/29 9:21
建物 2年~50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/06/29 9:21
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 873,101千円 901,709千円 土地 902,611千円 921,199千円
- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~50年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:21