建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2015/06/29 9:21

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	873,101千円	901,709千円
土地	902,611千円	921,199千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/29 9:21

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:21