減価償却費 - 食品事業
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年12月31日
- 1億495万
- 2014年12月31日 -3.54%
- 1億124万
- 2015年12月31日 -21.04%
- 7993万
- 2016年12月31日 -32.65%
- 5383万
- 2017年12月31日 -16.37%
- 4502万
- 2018年12月31日 +14.33%
- 5147万
- 2019年12月31日 -50.74%
- 2535万
- 2020年12月31日 -34.32%
- 1665万
- 2021年12月31日 -17.97%
- 1366万
- 2022年12月31日 +13.9%
- 1555万
- 2023年12月31日 -64.09%
- 558万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、製商品別の事業部門を置き、各事業部門は、連結子会社も含め取り扱う製商品について、国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2024/03/28 14:45
従って、当社グループは主に事業部門及び連結子会社を基礎とした製商品別のセグメントから構成されており、「米穀事業」、「飼料事業」、「鶏卵事業」及び「食品事業」の4つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法報告セグメント 主要な製品・商品 鶏卵事業 家庭用卵、業務用卵、鶏卵加工品等 食品事業 米粉、加工食品、たんぱく質調整米、小麦粉等 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/28 14:45
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 給料及び手当 1,339,574 1,396,386 減価償却費 89,162 89,616 賞与引当金繰入額 102,941 105,022 - #3 事業の内容
- 3 【事業の内容】2024/03/28 14:45
当社グループは、木徳神糧株式会社(当社)及び関係会社11社により構成されており、事業は精米の製造販売・玄米の販売を行う米穀事業、飼料の販売を行う飼料事業、鶏卵の商品販売を行う鶏卵事業、米粉・加工食品・その他製造販売を行う食品事業を行っております。
なお、次の4部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループは、製商品別の事業部門を置き、各事業部門は、連結子会社も含め取り扱う製商品について、国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2024/03/28 14:45
従って、当社グループは主に事業部門及び連結子会社を基礎とした製商品別のセグメントから構成されており、「米穀事業」、「飼料事業」、「鶏卵事業」及び「食品事業」の4つを報告セグメントとしております。
報告セグメント 主要な製品・商品 鶏卵事業 家庭用卵、業務用卵、鶏卵加工品等 食品事業 米粉、加工食品、たんぱく質調整米、小麦粉等 - #5 従業員の状況(連結)
- (1) 連結会社の状況2024/03/28 14:45
(注) 1 従業員数は就業人員(休職者及び当社グループからグループ外への出向者は除いており、グループ外から当社グループへの出向者は含んでおります。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、嘱託契約及び契約社員を含み、派遣社員を除いております。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。2023年12月31日現在 鶏卵事業 14 (3) 食品事業 13 (9) 全社(共通) 28 (7)
2 全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2024/03/28 14:45
1991年5月 当社入社 2009年4月 当社執行役員営業部門コメ加工食品部長 2014年3月 当社取締役執行役員営業本部海外事業統括兼コメ加工食品事業統括 2023年3月 当社取締役執行役員米穀事業本部コメ加工食品部長 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/28 14:45
当連結会計年度の営業活動の結果獲得した資金は、464百万円(前年同期比89.3%減)となりました。これは主に売上債権の増加1,027百万円、その他の流動資産の増加1,984百万円等に対し、税金等調整前当期純利益2,107百万円、減価償却費525百万円、棚卸資産の減少719百万円、仕入債務の増加549百万円等があったためであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)