形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を適用しております。
ただし、賃貸用のものについては定額法、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2年～45年
構築物 10年～20年
工具、器具及び備品 2年～20年
その他 4年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、主な償却期間は5年であります。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/27 10:20

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物の設備投資額であります。

2018/06/27 10:20

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	170百万円	158百万円
土地	442百万円	442百万円

担保付債務

2018/06/27 10:20

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を採用しております。
ただし、賃貸用のものについては定額法、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～45年
機械装置及び運搬具 4～12年
その他 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/27 10:20