売上高
連結
- 2009年12月31日
- 1001億5100万
- 2010年12月31日 +48.06%
- 1482億8100万
- 2011年12月31日 -20.62%
- 1177億
- 2012年12月31日 -9.53%
- 1064億8600万
- 2013年12月31日 +17.87%
- 1255億1600万
- 2014年12月31日 +1.71%
- 1276億6400万
- 2015年12月31日 +18.19%
- 1508億8100万
- 2016年12月31日 -24.41%
- 1140億4800万
- 2017年12月31日 +31.01%
- 1494億1600万
- 2018年12月31日 -0.32%
- 1489億4100万
- 2019年12月31日 +30.62%
- 1945億4600万
- 2020年12月31日 +15.86%
- 2254億1000万
- 2021年12月31日 +52.47%
- 3436億8900万
- 2022年12月31日 -3.33%
- 3322億4600万
- 2023年12月31日 -19.49%
- 2674億9400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/13 11:11
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
2.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:百万円) 日本 海外 合計 売上高 顧客との契約から生じる収益 122,336 209,909 332,246 外部顧客への売上高 122,336 209,909 332,246 セグメント間の内部売上高又は振替高 43,329 5,855 49,185 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- エレクトロニクス業界におきましては、車載向け半導体の供給不足の緩和とAIサーバー向け高性能メモリーの需要は好調に推移したものの、既存のデータセンター分野やPC、スマートフォン等の最終需要の回復力は在庫調整の進展による緩やかなものとなりました。2024/02/13 11:11
このような状況下、当社グループは、車載ビジネスおよびSiP(システム・イン・パッケージ)ビジネスの売上拡大と供給メーカーによる減産効果もあり、当第3四半期連結会計期間において当社主要取扱製品であるメモリー製品に価格上昇基調がみられたものの、既存のデータセンター・ストレージ、PC、スマートフォン向け販売が伸び悩み、売上高は2,674億94百万円(前年同期比19.5%減)、営業利益は71億19百万円(同34.0%減)、経常利益は44億86百万円(同23.5%減)となりました。また、当社の取引先であるFCNT株式会社による民事再生手続き開始申立てを受け、同社に対する債権について取立不能または取立遅延のおそれが生じたこと、同社から受注した取引に関連する棚卸資産について収益性の低下のおそれが生じたことから特別損失(貸倒引当金繰入額および棚卸資産評価損)42億36百万円を第1四半期連結会計期間に計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億87百万円(同82.0%減)となりました。
なお、品目別の実績については、次のとおりであります。