石光商事(2750)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -1億5500万
- 2009年3月31日 -98.88%
- -3億827万
- 2009年12月31日
- 2億6828万
- 2010年3月31日 +37.71%
- 3億6946万
- 2010年6月30日 -96%
- 1478万
- 2010年9月30日 +302.24%
- 5946万
- 2010年12月31日 +85.94%
- 1億1057万
- 2011年3月31日 +72.3%
- 1億9051万
- 2011年6月30日
- -3118万
- 2011年9月30日
- 1億55万
- 2011年12月31日 +91.39%
- 1億9245万
- 2012年3月31日 -20.86%
- 1億5230万
- 2012年6月30日
- -2239万
- 2012年9月30日 -257.44%
- -8004万
- 2012年12月31日 -94.43%
- -1億5562万
- 2013年3月31日
- -1億2717万
- 2013年6月30日
- 3958万
- 2013年9月30日
- -1559万
- 2013年12月31日
- 5590万
- 2014年3月31日 +185.3%
- 1億5950万
- 2014年6月30日
- -1億5453万
- 2014年9月30日 -37.15%
- -2億1194万
- 2014年12月31日
- -1億5264万
- 2015年3月31日
- -1億5191万
- 2018年9月30日
- 1億5200万
- 2020年3月31日 +171.71%
- 4億1300万
個別
- 2008年3月31日
- -2億6156万
- 2009年3月31日 -14.56%
- -2億9964万
- 2010年3月31日
- 2億7748万
- 2011年3月31日 -26.79%
- 2億313万
- 2012年3月31日 -33.54%
- 1億3500万
- 2013年3月31日 +72.29%
- 2億3259万
- 2013年9月30日 -78.93%
- 4900万
- 2014年3月31日 +177.5%
- 1億3597万
- 2015年3月31日
- -1億6408万
- 2016年3月31日
- 1億8700万
- 2017年3月31日 -24.06%
- 1億4200万
- 2018年3月31日 +141.55%
- 3億4300万
- 2018年9月30日 -65.6%
- 1億1800万
- 2019年3月31日 +194.07%
- 3億4700万
- 2020年3月31日 -57.35%
- 1億4800万
- 2020年9月30日 -21.62%
- 1億1600万
- 2021年3月31日 +164.66%
- 3億700万
- 2021年9月30日 -38.11%
- 1億9000万
- 2022年3月31日 -7.89%
- 1億7500万
- 2022年9月30日 +34.86%
- 2億3600万
- 2023年3月31日 +127.97%
- 5億3800万
- 2024年3月31日 +108.36%
- 11億2100万
- 2025年3月31日 -45.85%
- 6億700万
- 2026年3月31日 -19.6%
- 4億8800万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 取締役の基本報酬・業績連動報酬を含めた種類別の報酬額・報酬割合については、当社と同程度の事業規模や関連する業種・業態をベンチマークとする報酬水準を踏まえ、社外取締役を主要メンバーとする報酬諮問委員会において検討を行い、取締役会に答申するものとしています。2025/06/23 12:53
報酬の種類ごとに、基本報酬については、月例の固定報酬とし、職務内容・責任、世間水準及び従業員との整合性を考慮し、株主総会が決定した報酬総額の限度内において、報酬諮問委員会が個別の基本報酬についてチェックを行い、取締役会で決定されます。業績連動報酬等については、定量目標及び定性目標の達成度を反映させて算出した報酬とし、毎年、一定の時期に支給します。業績連動報酬等の内一定割合を金銭報酬、残りを取締役退任時までの譲渡制限付株式、すなわち非金銭報酬としています。業績連動報酬等の額の算定方法の基礎として選定した業績指標の内容は、業績との連動性を明確にし、取締役の成果を図るにあたり最適であるとの判断から、各連結会計年度の売上高及び親会社株主に帰属する当期純利益等の業績を指標としており、各取締役の役割、貢献度等を総合的に判断し、報酬諮問委員会において検討し取締役会において決定しております。なお、当連結会計年度における業績連動報酬に係る指標の目標及び実績について、目標は売上高59,713百万円、親会社株主に帰属する当期純利益804百万円に対して、実績は売上高62,025百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,049百万円であります。
また、業績連動報酬等の内の非金銭報酬(株式報酬)について、株式の交付は自己株式処分により行うことを2023年5月31日開催の取締役会で決議しております。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ① 利益の絶対金額(最終利益及び営業利益)2025/06/23 12:53
当社グループは、ステークホルダーとの双方向での実りある関係の維持・発展、すなわち[a]顧客に提供する商品について満足をいただき収入を得る、[b]取引先に仕入れた商品や受けたサービスの対価を支払う、[c]従業員に適切に報い安心して働いてもらう、[d]金融機関等に対しサービスに応じた金利、手数料を支払う、[e]国・地方政府にきちんと税金を納める、[f]株主に配当等により適切に報いる、の関係の均衡の取れた拡大を経営の根幹に置き、それに基づくさまざまな事業活動と直接的にリンクする最終利益(親会社株主に帰属する当期純利益)の絶対額確保を最も重視しております。また事業面でその最終利益を特に大きく左右するものとして営業利益をキーとして捉え、その絶対金額及びその従業員1人当たり金額も注視しております。なお、ステークホルダーの満足度という点では従業員満足度等も考慮しております。
② 自己資本当期純利益率(ROE) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方、経営資源の有効活用及び経営体制の強化等を通じ、当社グループの収益基盤の強化を図ることを目的に、連結子会社である東京アライドコーヒーロースターズ株式会社と関西アライドコーヒーロースターズ株式会社の合併を2024年10月1日付けで行い、名称をアライドコーヒーロースターズ株式会社といたしました。これを機に当社グループは更なる企業価値の向上と持続的な成長を目指してまいります。2025/06/23 12:53
以上の結果、当連結会計年度においては、売上高は64,953百万円(前年同期比4.7%増加)、売上総利益は8,453百万円(前年同期比3.3%増加)、営業利益は1,557百万円(前年同期比5.9%減少)、経常利益は1,336百万円(前年同期比23.2%減少)、親会社株主に帰属する当期純利益は888百万円(前年同期比15.4%減少)となりました。
各事業別の状況は次のとおりであります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/23 12:53
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,500.88円 1,576.43円 1株当たり当期純利益 135.62円 114.50円
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。