#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用期間 (5年) に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売期間 (3年以内) に基づく定額法によっております。2014/06/18 13:54
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「リース資産」6百万円及び「建設仮勘定」40百万円は、「その他」として組み替えております。
③ 前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」は、明瞭性を高める観点から表示方法の見直しを行い、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「電話加入権」6百万円は、「その他」として組み替えております。
2014/06/18 13:54
#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「無形固定資産除却損」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「無形固定資産除却損」0百万円は、「その他」として組み替えております。
2014/06/18 13:54
#4 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度における設備投資額は8億2千4百万円であり、主に業務プロセスの合理化を図るため、基幹システムを再構築したことによるものであります (のれん以外の無形固定資産を含む) 。
なお、報告セグメント別の設備投資額の内訳は以下のとおりであります。
2014/06/18 13:54
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産 (のれんを除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用期間 (5年) に基づく定額法によっております。また、市場販売目的のソフトウエアについては見込販売期間 (3年以内) に基づく定額法によっております。2014/06/18 13:54