前事業年度において、各資産項目に対する控除項目として独立掲記していた「減価償却累計額」は、貸借対照表の明瞭性を高めるため、当事業年度より各資産項目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」「減価償却累計額」「構築物」「減価償却累計額」「機械及び装置」「減価償却累計額」「車両運搬具」「減価償却累計額」「工具、器具及び備品」「減価償却累計額」「リース資産」「減価償却累計額」に表示していたそれぞれ523,754千円、△326,759千円、3,953千円、△3,953千円、149,240千円、△140,733千円、7,749千円、△5,891千円、56,845千円、△47,543千円、5,589千円、△3,353千円は、「建物」196,995千円、「構築物」0千円、「機械及び装置」8,506千円、「車両運搬具」1,857千円、「工具、器具及び備品」9,301千円、「リース資産」2,235千円として組み替えております。
(損益計算書)
2014/11/04 16:03前連結会計年度において、各資産科目に対する控除項目として独立掲記していた「減価償却累計額」は、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物及び構築物」「減価償却累計額」「機械装置及び運搬具」「減価償却累計額」「その他」「減価償却累計額」に表示していたそれぞれ758,674千円、△472,992千円、301,859千円、△273,152千円、97,370千円、△78,632千円は、「建物及び構築物」285,681千円、「機械装置及び運搬具」28,707千円、「その他」18,737千円として組み替えております。
前連結会計年度において表示していた「退職給付引当金」は、「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 平成24年5月17日)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針第25号 平成24年5月17日)の適用に伴い、当連結会計年度より、「退職給付に係る負債」として表示しております。
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