有価証券報告書-第73期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
1.資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
① 関係会社株式
移動平均法による原価法によっております。
② その他有価証券で時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
③その他有価証券で時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法により評価しております。
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)により算定しております。
②原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)により算定しております。
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
① 関係会社株式
移動平均法による原価法によっております。
② その他有価証券で時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
③その他有価証券で時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法により評価しております。
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)により算定しております。
②原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)により算定しております。