建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
器具備品 3～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/04/24 12:31

#2 固定資産売却損の注記

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)		当事業年度(自 平成26年2月1日至 平成27年1月31日)
建物及び土地等	1,158千円		-千円

2015/04/24 12:31

#3 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)		当事業年度(自 平成26年2月1日至 平成27年1月31日)
建物及び土地等	18,903千円		-千円

2015/04/24 12:31

#4 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)		当事業年度(自 平成26年2月1日至 平成27年1月31日)
建物	2,743千円		-千円
工具、器具及び備品	256		-

2015/04/24 12:31