有価証券報告書-第36期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
②無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用期間(5年)に基づく定額法
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却
①有形固定資産
定額法
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
| 建物 | 8~38年 |
| 工具、器具及び備品 | 2~15年 |
②無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用期間(5年)に基づく定額法
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却