建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 2600万
- 2016年3月31日 -15.38%
- 2200万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2016/06/28 15:38
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 2 百万円 93 百万円 機械装置及び運搬具 0 - - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2016/06/28 15:38
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 42 百万円 機械装置及び運搬具 0 2 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2016/06/28 15:38
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 114 百万円 169 百万円 機械装置及び運搬具 5 3 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産は次のとおりであります。2016/06/28 15:38
(2) 担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 商品及び製品 114 74 建物及び構築物 1,916 1,612 土地 3,328 2,236
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4.国庫補助金等による固定資産圧縮記帳額は次のとおりであります。2016/06/28 15:38
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 379 百万円 379 百万円 機械装置及び運搬具 180 180 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)2016/06/28 15:38
当社グループは、事業用不動産については各事業所を、遊休不動産および賃貸用不動産については各物件を、資産グループとしております。場所 用途 種類 アルフレッサ㈱ 京都物流センター(京都府久世郡)等16箇所 遊休不動産 土地、建物及び構築物 アルフレッサ㈱ 群馬太田支店(群馬県太田市)等10箇所 事業用資産 建物及び構築物
事業の用に供していない遊休不動産については、予想し得ない継続的な時価等の下落により、減損損失789百万円を認識しました。主な減損損失は土地752百万円であります。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2016/06/28 15:38
事業所の定期借地契約に基づく原状回復義務、建物附属設備の不動産賃貸借契約に基づく原状回復義務および建物解体時における石綿障害予防規則に基づく石綿除去義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は主として定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~23年
工具器具及び備品 2~34年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
(A) 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法
(B) 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
支出した費用の効果の及ぶ期間にわたり均等償却しております。2016/06/28 15:38 - #9 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (2) 投資有価証券の売却については、第三者機関による価値算定の結果を参考に決定しております。2016/06/28 15:38
(3) 土地・建物の売却については、不動産鑑定士の鑑定価格を参考に決定しております。