有価証券報告書-第13期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は主として定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な科目の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～23年
工具器具及び備品 2～34年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
(A) 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法
(B) 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
支出した費用の効果の及ぶ期間にわたり均等償却しております。