3320 クロスプラス

3320
2024/04/26
時価
81億円
PER 予
7.1倍
2010年以降
赤字-25.88倍
(2010-2024年)
PBR
0.5倍
2010年以降
0.17-0.94倍
(2010-2024年)
配当 予
2.83%
ROE 予
7.1%
ROA 予
3.88%
資料
Link
CSV,JSON

退職給付引当金

【期間】

連結

2009年1月31日
12億5600万
2010年1月31日 +0.48%
12億6200万
2011年1月31日 -3.33%
12億2000万
2012年1月31日 -2.38%
11億9100万
2013年1月31日 -4.79%
11億3400万
2014年1月31日 -5.29%
10億7400万

個別

2009年1月31日
12億4500万
2010年1月31日 +0.48%
12億5100万
2011年1月31日 -3.76%
12億400万
2012年1月31日 -2.91%
11億6900万
2013年1月31日 -2.99%
11億3400万
2014年1月31日 -5.56%
10億7100万
2015年1月31日 -3.55%
10億3300万
2016年1月31日 -4.94%
9億8200万
2017年1月31日 -2.75%
9億5500万
2018年1月31日 -1.05%
9億4500万
2019年1月31日 -2.65%
9億2000万
2020年1月31日 -4.13%
8億8200万
2021年1月31日 +1.25%
8億9300万
2022年1月31日 +1.46%
9億600万
2023年1月31日 -5.41%
8億5700万
2024年1月31日 -8.28%
7億8600万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年1月31日)当事業年度(2023年1月31日)
繰延税金資産
退職給付引当金270百万円255百万円
棚卸資産評価損57372
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/04/24 9:42
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
月次総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/04/24 9:42