建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

4 従業員数は就業人員であり、( )内に臨時従業員としてパートタイマー、アルバイト及び派遣社員の年間平均人員(1日8時間換算)を外書で記載しております。
5 連結会社以外の者から建物を賃借しております。
6 連結会社以外の者に賃貸しております。

2014/04/25 13:31

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2014/04/25 13:31

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

有形固定資産の取得価額から控除されている保険差益の圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年1月31日)	当連結会計年度(平成26年1月31日)
建物及び構築物	35百万円	35百万円

2014/04/25 13:31

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
東京都	店舗	建物及び構築物投資その他の資産(その他)
大阪府	店舗	建物及び構築物投資その他の資産(その他)
千葉県	店舗	建物及び構築物投資その他の資産(その他)
福岡県	店舗	建物及び構築物投資その他の資産(その他)
その他	店舗	建物及び構築物工具、器具及び備品投資その他の資産(その他)

当社グループは、事業資産については管理会計上の区分ごと、賃貸資産及び遊休資産はそれぞれ個別
の物件ごとにグルーピングを行っております。

2014/04/25 13:31

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年1月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/04/25 13:31