クリヤマ HD(3355)の持分法適用会社への投資額 - 北米事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2023年12月31日
- 27億9855万
- 2024年12月31日 +17.96%
- 33億105万
- 2025年12月31日 +4.43%
- 34億4723万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、商品の種類及び販売市場の類似性を考慮してセグメントを決定しており、各セグメントの統括会社又は統括部門において、取り扱う商品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 各報告セグメントの主要な製品は以下のとおりであります。2026/03/25 15:13
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法報告セグメント 主要な製品等 北米事業 各種ホース 産業資材事業 樹脂製品、各種ホース、工業用ゴム等
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した - #2 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループは、商品の種類及び販売市場の類似性を考慮してセグメントを決定しており、各セグメントの統括会社又は統括部門において、取り扱う商品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 各報告セグメントの主要な製品は以下のとおりであります。2026/03/25 15:13
報告セグメント 主要な製品等 北米事業 各種ホース 産業資材事業 樹脂製品、各種ホース、工業用ゴム等 - #3 従業員の状況(連結)
- 2026/03/25 15:13
(注)1 従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) その他事業 15(-) 北米事業 662(12) 欧州・南米・オセアニア事業 219(19)
2 全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #4 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/03/25 15:13
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) ㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ 38,400 38,400 (保有目的)産業資材事業、スポーツ・建設資材事業、北米事業及び欧州・南米・オセアニア事業の販売拡大を目的に事業用資金を円滑に調達すべく、財務取引関係の維持・強化を図る為。(定量的な保有効果)定量的な保有効果については、個別の取引内容等を踏まえた評価となり、秘密保持の必要性から記載していませんが、産業資材事業、スポーツ・建設資材事業、北米事業及び欧州・南米・オセアニア事業の発展及び事業継続に寄与しています。(注)1 有(注)2 95,731 70,886 70,738 51,066 ㈱三井住友フィナンシャルグループ 11,883 11,883 (保有目的)産業資材事業、スポーツ・建設資材事業、北米事業及び欧州・南米・オセアニア事業の販売拡大を目的に事業用資金を円滑に調達すべく、財務取引関係の維持・強化を図る為。(定量的な保有効果)定量的な保有効果については、個別の取引内容等を踏まえた評価となり、秘密保持の必要性から記載していませんが、産業資材事業及びスポーツ・建設資材事業、北米事業、欧州・南米・オセアニア事業の発展及び事業継続に寄与しています。(注)1 有(注)2 59,902 44,727 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 42,336 38,115 ㈱みずほフィナンシャルグループ 7,000 7,000 (保有目的)産業資材事業、スポーツ・建設資材事業、北米事業及び欧州・南米・オセアニア事業の販売拡大を目的に事業用資金を円滑に調達すべく、財務取引関係の維持・強化を図る為。(定量的な保有効果)定量的な保有効果については、個別の取引内容等を踏まえた評価となり、秘密保持の必要性から記載していませんが、産業資材事業、スポーツ・建設資材事業、北米事業及び欧州・南米・オセアニア事業の発展及び事業継続に寄与しています。(注)1 有(注)2 39,900 27,111
(注) 1.当社は保有株式について配当・取引額等に加え、経営戦略上の重要性や事業上の関係等を総合的に銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円)
判断し保有しています。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 3.環境問題とステークホルダー全体に配慮した企業行動2026/03/25 15:13
北米におきましては、ホースメーカーとして、研究、開発、製造、販売を含めた一体型の経営を推進してまいりました。また、北米全土の物流拠点の拡充により、供給機能の改善を通じた顧客満足度の更なる向上に挑戦しております。欧州及び南米におきましては、ゴム製レイフラットホースの製造販売を行っており、北米事業との融合を図りながらグローバル展開を加速させてまいります。一方、日本国内では、農機・建機のTier1サプライヤー、スポーツ施設、鉄道・文教・商業施設向け床材の販売及び施工、と多角的に事業を展開しており、高い品質と迅速な顧客対応力を強化し、事業ポートフォリオの最適化を図り、安定した収益確保を実現してまいります。
加えて、グループの中核として再編する研究・開発機関において、当社グループの競争力の源泉である研究・開発機能を強化してまいります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2026/03/25 15:13
(注)1 上記金額は製造原価によっております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 金額(千円) 前年同期比(%) アジア事業 産業資材事業 6,080,884 189.0 北米事業 11,940,897 101.8 欧州・南米事業・オセアニア事業 3,777,706 99.9
2 セグメント間の取引については、相殺消去しております。 - #7 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2026/03/25 15:13
当社グループでは、主に生産設備の強化を図ることを目的として、北米事業を中心に全体で5,554百万円の設備投資を実施しました。
◆アジア事業