リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 715万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 1億1673万
- 2011年3月31日 -0.77%
- 1億1583万
- 2012年3月31日 ±0%
- 1億1583万
- 2013年3月31日 -90.97%
- 1046万
- 2014年3月31日 +456.05%
- 5819万
- 2015年3月31日 +19.76%
- 6969万
- 2016年3月31日 +7.08%
- 7462万
- 2017年3月31日 -20.49%
- 5933万
- 2018年3月31日 +16.45%
- 6909万
- 2019年3月31日 +55.88%
- 1億770万
- 2020年3月31日 -0.07%
- 1億762万
- 2021年3月31日 -21.95%
- 8399万
- 2022年3月31日 +141.7%
- 2億302万
- 2023年3月31日 +15.15%
- 2億3377万
個別
- 2010年3月31日
- 1億835万
- 2011年3月31日 +6.91%
- 1億1583万
- 2012年3月31日 ±0%
- 1億1583万
- 2013年3月31日 -90.97%
- 1046万
- 2014年3月31日 +293.71%
- 4120万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/23 9:49
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 商品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ロ 貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ハ 仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ニ 未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備・構築物、及び展示場の資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2~40年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。2023/06/23 9:49 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 同上(資産除去債務) マンサード代官山本社 57,754千円2023/06/23 9:49
有形リース資産 つくば、熊本 栖ログ 39,858千円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、継続して営業損失を計上している厳しい事態を踏まえ、収益性が著しく低下した資産グループ、及び共用資産である本社資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(673百万円)として特別損失に計上しました。2023/06/23 9:49
※地域ごとの減損損失の内訳場所 用途 種類 金額 東京都渋谷区 本社業務施設等 建物及び構築物、車両運搬具、リース資産、ソフトウェア、特許権、その他 305,726千円 神奈川県藤沢市 藤沢展示場 建物及び構築物、土地、その他 108,478 熊本県熊本市 熊本展示場 建物及び構築物、リース資産、車両運搬具 74,115 静岡県富士市 富士展示場 建物及び構築物、車両運搬具、その他 70,189
本社業務施設等 305,726(内、建物142,419、その他163,306)千円 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/23 9:49
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 4 固定資産の減価償却の方法2023/06/23 9:49
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。