7837 アールシーコア

7837
2024/04/26
時価
21億円
PER 予
0.88倍
2010年以降
赤字-195.34倍
(2010-2023年)
PBR
0.54倍
2010年以降
0.3-3.48倍
(2010-2023年)
配当 予
0%
ROE 予
61.72%
ROA 予
26.44%
資料
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リース資産

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
715万
2010年3月31日 +999.99%
1億1673万
2011年3月31日 -0.77%
1億1583万
2012年3月31日 ±0%
1億1583万
2013年3月31日 -90.97%
1046万
2014年3月31日 +456.05%
5819万
2015年3月31日 +19.76%
6969万
2016年3月31日 +7.08%
7462万
2017年3月31日 -20.49%
5933万
2018年3月31日 +16.45%
6909万
2019年3月31日 +55.88%
1億770万
2020年3月31日 -0.07%
1億762万
2021年3月31日 -21.95%
8399万
2022年3月31日 +141.7%
2億302万
2023年3月31日 +15.15%
2億3377万

個別

2010年3月31日
1億835万
2011年3月31日 +6.91%
1億1583万
2012年3月31日 ±0%
1億1583万
2013年3月31日 -90.97%
1046万
2014年3月31日 +293.71%
4120万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース資産の内容
有形固定資産
2023/06/23 9:49
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
イ 商品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ロ 貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ハ 仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ニ 未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備・構築物、及び展示場の資産については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2~40年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。2023/06/23 9:49
#3 有形固定資産等明細表(連結)
同上(資産除去債務) マンサード代官山本社 57,754千円
有形リース資産 つくば、熊本 栖ログ 39,858千円
2023/06/23 9:49
#4 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは、継続して営業損失を計上している厳しい事態を踏まえ、収益性が著しく低下した資産グループ、及び共用資産である本社資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(673百万円)として特別損失に計上しました。
場所用途種類金額
東京都渋谷区本社業務施設等建物及び構築物、車両運搬具、リース資産、ソフトウェア、特許権、その他305,726千円
神奈川県藤沢市藤沢展示場建物及び構築物、土地、その他108,478
熊本県熊本市熊本展示場建物及び構築物、リース資産、車両運搬具74,115
静岡県富士市富士展示場建物及び構築物、車両運搬具、その他70,189
※地域ごとの減損損失の内訳
本社業務施設等 305,726(内、建物142,419、その他163,306)千円
2023/06/23 9:49
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
2023/06/23 9:49
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
2023/06/23 9:49